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これを見れば解決!? iDeCoのメリット・デメリット

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こんにちは、とーとです。

前回の記事では、 iDeCoの制度について解説しました。

最近よく耳にする iDeCoについて解説しました。 iDeCoの仕組みや、 iDeCoの魅力を徹底解説しています。これを見れば、あたなも老後の不安がなくなるかも!?

徹底解説!iDeCoの魅力

iDeCoをうまく活用すれば

老後2,000万円足りない問題

も解決できるかもしれないですね。

今回は、 iDeCoのメリット・デメリットを解説したいと思います。

それを踏まえて、おすすめの人

はじめ方について解説したいと思います。

iDeCoが気になっている人必見!!

しっかり理解して、節税と
老後問題の解決に役立てましょう。

この記事を見ればこんな事がわかります。

  • iDeCoのメリット・デメリット
  • iDeCoはこんな人がおすすめ
  • iDeCoのはじめ方

では始めていきましょう。

iDeCoのメリット・デメリット

iDeCoのメリット・デメリットについて解説します。

◎メリット◎

  • 公的年金以外に老後資金を準備できる
  • 節税になる
  • ポータル制度により、
    転職しても次の会社に資産を移換できる。

❌デメリット❌

  • 年金なので、
    原則60歳以上からしか受け取る事ができない
  • 元本割れのリスクがある
  • 手数料が掛かる場合がある

まずはメリットの解説です。

2021年現在の日本の公的年金制度では、

20歳以上の日本に住む全ての人に
公的年金の加入が義務付けられています

  • 全ての人が対象の国民年金
  • 会社員が対象の厚生年金
  • 公務員が対象の共済年金など

働き方によっていくつか種類があります。

給与明細に載っている

厚生年金保険料30,000円

これの事です。高いっ!

少子高齢化で現役世代の減少による国の減収により
将来の年金受給額に不安があると言われています。

また、終身雇用制度の崩壊などにより
日本の会社の4つに1つは退職金がない
と言われています。

このような老後の状況の為に、
公的年金以外に老後の資金を作れるのは

大きなメリットです。

またiDeCoはポータル制により、
転職をしてもそれまで積み立てた資産を
次の会社でも継続して運用する事ができます。

転職したら無くなるわけではないので安心です。

実際に私も転職した時に、
以前の会社で積み立てた資産を移換して継続しました。

無くならなくてよかった。

次にデメリットの解説です。

まず年金という扱いなので、
原則60歳以上からの受け取りとなります。
(加入年数によって変動あり)

また、株式など運用指示の内容によっては
元本割れのリスクがあります。
(元本割れ=元々の価格を下回る価格になること)

例)10,000円で買った株が9,000円になる

こうした元本割れのリスクも含め、
金融商品に運用指示を出すので最低限の知識は必要です。

商品のおおまかな種類はこちら

また、各種手数料が掛かります

主だったものがこちら

  • 加入時手数料
    一律 2,829円
  • 口座管理手数料
    金融機関によって異なる
  • 信託報酬
    商品の運用コスト
    商品により異なる
  • 給付事務手数料
    一回 440円

できる限り手数料の安い銀行や商品を選ぶ様にしましょう。

店舗型と比べて人件費がかからない分、
手数料が安いネット証券がおすすめです。

上記のメリット・デメリットを踏まえた上で
iDeCoをお勧めの人は、

毎月の生活費と必要な貯金がある
サラリーマンです。

理由は、

デメリットの60歳まで受け取れない

という事です。

貯金と違い今すぐに受け取れないので、
急な出費に対応できる貯金がないと困ります。

自営業者と比べサラリーマンは
給料が突然無くなるリスクは低いので、
より適しているでしょう。

iDeCoのはじめ方

ここまで、iDeCoの魅力について
解説してきました。

次はいよいよ始め方です。

何をするかというと、

1、金融機関で口座を作る。

2、掛金を決める。

3、運用商品を決める。

大まかに見るとこんな感じです。

細かなはじめ方については、以前の記事も参考にして下さい。

これを読めば、誰でも確定拠出年金のはじめ方と運用方法がわかります。節税効果も高い確定拠出年金を利用し、お得に老後資金を作りましょう。

これであなたも大丈夫!誰でもわかる確定拠出年金のはじめ方と運用方法

ここで一つ注意点です。

2021年7月現在、
企業型確定拠出年金に加入している方は
iDeCoに加入できない場合
があります。

企業型に加入している場合、
iDeCoとの併用を企業が認めている必要があります

詳しくは、お勤め先の総務課に確認してみましょう。

2022年10月からは、
ほぼ全ての人が併用可能となります

私も企業型に加入しており、
2022年10月を待ってからiDeCoを利用しようと思っています。

まとめ

iDeCoのメリット・デメリットを解説してきましたが、
いかがだったでしょうか?

iDeCoは老後の不安を解決する為に非常にお得な制度です

是非きちんと理解して、お得に活用しましょう。

最後までお付き合いいただき、
ありがとうございました。

このサイトでは、
サラリーマンでもできる節税・節約
をテーマに役立つ情報を発信しています。

これからも、皆さんに有意義な情報を
発信していける様に頑張ります。

では、また。

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